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2019年2月

産業医を選任する義務のある企業の基準とは

ある基準を超える企業には産業医の選任が必要になります。これは労働者保護が主な目的です。具体的にどのような企業で選任の義務が生まれてくるのか見ていきましょう。

 

1. 産業医選任義務の基準

企業の規模が一定以上になってくると、「産業医」の選任について考えなくてはなりません。産業医とは、労働者の健康管理等について指導や助言を行う医師のことで、労働安全衛生法によってその選任基準が定められています。基本的に労働者数に応じて産業医の選任義務の有無、産業医の形態や人数が変わってきます。

 

労働者数が50人以上の事業場なら産業医の選任が必要です。ここで注意すべきことは、事業場の意味と産業医の形態についてです。事業場とは企業単位ではなく、現実に働いている職場のようなイメージとなります。例えば企業全体で50人の労働者数が存在しても、本店と支店にそれぞれ労働者が30人、20人と分かれれば、事業場単位で見たときには50人未満となり産業医の選任は必要ないということになります。

 

しかし、単に場所が離れているというだけでは異なる事業場として扱われない可能性があります。産業医選任の観点から各職場を事業場と認めるには独立性が必要になります。管理的機能、例えば人事の管理を行うような機能を持つ支店でなければ別の事業場として扱われず、事業場としては本店に帰属することになります。逆に、独立性が認められれば同一の場所であっても異なる事業場として扱われるケースもあります。著しく労働の態様が異なる部門があり、労働安全衛生法の適切な適用のため別個の事業場と考える方が望ましい場合、場所に関係なく異なる事業場として扱われることになります。

 

もう一点注意すべきことは産業医の形態についてです。基本的に事業場単位の労働者数で産業医の人数が決まりますが、一部の事業内容を行う場合、異なる基準が設けられています。

 

「専属産業医」と呼ばれる常勤の産業医は、通常1000人以上の労働者を抱える事業場で必要となりますが、有害な物質を扱い、より厳重な健康管理が必要な職場では500人以上から選任が求められます。もう一つの形態には「嘱託産業医」があります。こちらは専属産業医と異なり非常勤でかまいません。比較的規模の小さな事業場では嘱託産業医の選任で足ります。

 

以下、産業医の選任義務や必要な人数等をまとめます。

 

・50人~999人  :嘱託産業医1人(事業内容に応じ、500人以上で専属産業医が必置)

・1000人~3000人:専属産業医1人

・3001人~    :専属産業医2人

 

2. 義務があるにも関わらず産業医を選任しない場合の罰則について

産業医の選任は法律に定められている義務です。選任が必要であるにもかかわらずこれを怠れば50万円以下の罰金に処されます。

 

労働安全衛生法では第120条にこの罰則規定があり、同条ではこの罰則規定に該当するケースが列挙されています。産業医の選任義務違反以外に関連するものとして、健康診断の実施違反や健康診断結果の通知の未記録、さらに健康診断結果の未通知なども含まれています。

 

そもそも企業活動を行うにあたり労働者を雇う場合、労働者の安全確保のために必要な配慮をしなければなりません。これは労働契約法で明記されています。産業医の選任等はこれを具体的に実施するための規定と言え、企業の責任者としては当然に守らなければならない義務なのです。

 

3. 産業医を選任しない場合の法律以外のリスク

産業医の業務は幅広く、その需要も高まりつつあります。現在のところ産業医の行う主な業務内容は健康診断に関わるものが多いですが、この他メンタルヘルスに関する相談や、健康管理計画の企画・立案の指導助言なども行われます。産業医をうまく活用することで企業にも様々なメリットが期待できます。

 

しかし、選任義務があるにも関わらず産業医が配置されていない事業場も存在します。この場合、罰金に処されること以外にも様々なリスクを負うことになります。労働者の過労死などが社会問題となっている現代では、これを防ぐため労働者の自己管理のみならず企業側の歩み寄りも必要になります。

 

健康的な職場環境の構築をしていかなければなりませんが、専門的な知見を有する産業医を選任していれば、そのためのアドバイスを受けられます。また、労働者にとって、上司や経営者等より産業医のほうが相談をしやすい場合があります。労働者との面談、そしてこれを受けて企業に対し必要な措置の勧告指導なども行えます。このように間に立つ者がいることで問題を明らかにでき、企業全体をよりよい方向へ向かわせることができます。

 

4. まとめ

産業医は50人以上の事業場で選任の必要が出てきます。選任を怠れば50万円以下の罰金に処されるだけでなく、労働者の適切な健康管理ができなくなるリスクも高まります。

 

各事業場には専属産業医と嘱託産業医のどちらが必要なのか、そして何名選任する必要があるのか考えてみましょう。そのためには特に各支店や工場等が、産業医選任の観点から事業場として扱うことができるのかどうか、注意が必要になります。

 

産業医の役割と権限についての解説

産業医にはどのような役割があるのかご存知でしょうか。以前より、ある一定規模以上の事業場では選任の義務がありましたが、働き方改革関連法の成立により産業医の権限にも変化がありました。もともとどのような役割が産業医にはあり、改定によりどのように変わったのか見ていきましょう。

 

また、事業者としてはどのように産業医を選任することが望ましいのか知る必要があります。産業医の存在意義等をよく考えながら選任することが大事になるでしょう。

 

1. 産業医の役割

各事業場の規模や業務内容に応じ、事業者は産業医の選任をしなくてはなりません。労働者が50人以上の事業場では選任が義務付けられ、労働者の健康維持等を図ります。事業者は、労働者が健康的に仕事をできるよう努めなければなりません。産業医を選任するということはそのための具体的な方法の一つであると言えます。医学に精通する者の意見を取り入れることで、より現実的に健全な職場づくりを目指すことができるようになります。

 

産業医の主な役割としては、健康診断や面接指導の実施、その結果を受け労働者の健康保持に向けた措置、作業環境の維持管理などがあります。健康教育や労働衛生教育を行うこと、労働者の健康相談を受け改善のためのアドバイスをするなど、活動範囲は非常に広いものとなっています。労働者や職場の状況を確認し、どうすべきか企業に対して意見することもできます。労働者の健康面から企業活動の是正を図る役割があると言えるでしょう。

 

また産業医は毎月1回事業場を巡視し、作業の方法に問題があり衛生状態に有害であるとみるときにはこれを防止するような措置を講じなければなりません。

 

このように産業医の役割を見ていくと、選任義務の生まれる労働者数50人というのも単なる基準に過ぎず、すべての事業場で産業医の必要性があると言えます。そのため50人未満の事業場であっても選任できないということではなく、産業医を置かなかったとしても労働者の健康管理について配慮するよう努めなければなりません。

 

2. 望ましい産業医の選び方

日本医師会認定産業医の資格持つなど、条件を満たす者でなければ産業医にはなれず、事業者も選任ができません。日本医師会認定産業医の場合、認定証には5年という有効期限があるため、この認定を受ける医師としては定期的に更新をしなければなりません。ただし、有効期限が切れても産業医として選任できなくなるわけではありません。ルール上、事業者は更新をしていない元日本医師会認定産業医を産業医として選任できるのです。

 

しかし法律上、産業医の選任を強いられているからという理由ではなく、本来の目的である、労働者の健康管理を目指すために選任するのであれば選び方にも配慮が必要です。例えば優良な産業医の紹介をする事業も行われています。選任することで今後社内環境をどのようにしていきたいのか、一度見直してみると良いでしょう。

 

産業医を有効に活用することは、労働者の健康についてだけでなく、企業のためにもなります。経済産業省では「健康経営優良法人」の認定を行っています。労働者の健康状態を保ち生産性を上げるだけでなく、企業のイメージアップなどにも繋げられるでしょう。

 

3. 労働安全衛生法改正による産業医の権限の強化について

今後も産業医に対する期待は高まると見られています。しかし現状としては、産業医を選任している事業場であったとしてもそれほど機能していないケースもあります。これには産業医の権限がそれほど強くないということも背景にあります。例えば労働者が産業医に相談し、産業医が事業者に必要な措置を取るよう求めても、その内容には法的拘束力がありません。そのため過酷な労働環境から抜け出すことができず心身を壊してしまうということも起こっています。

 

そこで、働き方改革に伴い労働安全衛生法が改正、産業医の権限等についても変化がありました。新たに事業者側の義務が課せられ、労働者には嬉しい内容となっています。例えば産業医に対し健康診断の結果や長時間労働をしている労働者の情報について提供をすることが義務となりました。また労働者に対しては、産業医の役割や利用方法について周知させなければならないとしています。この他産業医から勧告を受けた事業者はその内容を安全衛生委員会に報告する義務など、産業医によるアドバイス等をないがしろにできなくなりました。

 

4. まとめ

産業医には多くの役割がありますが、以前より権限が強化されたことでさらに有効活用しやすくなっています。今後も制度の見直し等を通じて労働者が働きやすいよう、健全な職場の実現が図られることでしょう。事業者としてもよく考えて産業医の選任をし、労働者と企業、ともに有益なものになるよう目指すべきです。何のために産業医が必要なのか、労働者の健康保持・管理のためにはどうすべきなのか考えることが企業のためにもなるでしょう。

 

休職までの流れと産業医の関係性

休職を希望する労働者がいた場合、実際に休職を始めるまでに確認や必要に応じて取り決めをしておかなければトラブルに発展する可能性があります。そこで、事業者が注意すべきポイントをいくつか説明し、さらに、休職において重要になる産業医との関りについても触れていきます。

 

1. 休職までの具体的な流れ

企業の責任者として労働者を雇う以上、労働者の健康状態の管理等には一定の配慮が必要です。過酷な労働環境を強要しないことや衛生管理をしっかりと行うことはもちろん、事業場の規模に応じて産業医の選任が必要になることもあります。ひとつの事業場において50人以上の労働者がいる場合には産業医の選任が必要になってきます。そのため産業医の選任が必要になる場面というのはそれほど珍しいことでもなく、この義務に背けば罰則もあるため事業者としては十分注意しなければなりません。

 

しかし事業者側が産業医の選任など、労働者の健康管理等に努めていたとしても絶対に安心できるものではありません。様々なことが原因で労働者の心身は消耗され、休職せざるを得なくなる可能性も考えられます。事業者としてはこのような事態を避けるため策を講じることは大切ですが、起きてしまったことに対して適切な対処ができることも重要です。

 

休職を希望する労働者がいた場合、事前に確認しておくべきポイントがいくつかあります。休職の理由や、休職手続の方法、休職期間、そして休職中の給与や手当についてもしっかりと決め、話し合うことでさらに起こりかねないトラブルを防ぐことができます。また、休職者としても細かく決めておくことで安心感を得られます。

 

分からないことや疑問に思うことを残したまま休職に入るのではなく、復職までフォローしてあげることが大切です。特に復職の条件については互いに納得いく基準を設ける必要があります。本人が強い意思を持って復職の意思を伝えても産業医が診断によって反対の意思を示せば揉めることもあり得ます。誰がどのように判断すれば復職できるのか話し合っておきましょう。

 

2. 休職に際する産業医の業務

体や心の問題で休職する場合、専門家である医師の診断を受けるべきです。労働者がこうした問題を抱える可能性も考慮し、産業医に相談しやすい環境を事業者は作ってあげましょう。

 

働き方改革に伴う労働安全衛生法改正により、事業者には様々な義務が設定されました。産業医が活用できることについて周知させることもそのひとつです。せっかく専門家を選任するのであればできるだけこれを企業や労働者のために活用すべきです。何かあれば産業医に相談できるということを知らせ、その方法についても説明するようにしましょう。

 

休職にあたっては、産業医は労働者と事業者の間に立ち面談、専門医師の受診を勧めることや、復職の診断などを行うこともします。産業医に診てもらうことで、適切な処置が期待できるようになります。例えば心の問題だとすれば精神科等の受診が必要です。しかし上司には相談しにくい場合でも、産業医であればこの役割を果たすことが出来ます。また、産業医による積極的な働きかけによって早期の問題解決を図ることもできます。

 

企業によっては産業医の選任をしているにもかかわらずあまり積極的な活用をしていないところもあります。産業医の業務は本来幅広く、企業に対して勧告をする権限も持っています。産業医のする勧告に法的拘束力はないものの情報の提供を求めればこれに応える義務などはあり、労働者のためにできることはたくさんあります。

 

休職するほど追い込まれる前に環境改善ができるよう産業医の力も借りながら対処することが大切です。また、休職希望者が出ても、産業医の面談等を行い、労働者が相談しやすい環境づくりを目指すべきでしょう。

 

3. 休職などのデリケートな問題に対する産業医の選び方

法に則り、違反さえしなければ良いと考えるのであれば産業医の選び方で特に悩むことはないでしょう。しかしある特定の問題に対処すべく産業医を選ぼうとするのであれば、その目的に合った産業医を選ばなければなりません。

 

休職に対するフォローができる産業医を求めるのであればメンタルヘルスの管理ができる産業医を探すのも良いでしょう。特にメンタルヘルスについては産業医の個人差が大きく影響します。適切なコミュニケーションを図れる産業医であることが大切で、精神疾患等の知識や経験を持っていることも重要になってきます。

 

4. まとめ

労働者にとっては特に、休職は重大な出来事です。事業者は真摯に対応し、復職まで見越したフォローが必要です。またそのためには産業医の協力も欠かせません。労働者本人が上司に話しにくいことでも、直接業務に関係なく、専門家である産業医であるからこそ相談できることもあるでしょう。必要に応じて受診を勧めることや、休職・復職の判断をすることもできます。産業医は休職や復職、こうした事態についても強い関係性を持つ存在であると言えるでしょう。

 

禁煙の必要性

喫煙の与える影響は喫煙者であるご自身にとって肺がん、慢性呼吸不全、肺気腫などの呼吸器の辛い疾患の原因となるだけでなく、喉頭がん、舌癌、食道がん、胃癌、腎臓がんを始めとする悪性腫瘍の原因になるだけでなく、大動脈瘤や大動脈解離、心筋梗塞、脳梗塞、脳血管性痴呆、腎不全などの重大な疾患の原因の一つになります。
またさらに重篤な事は、喫煙されない周囲のご家族やご友人、同僚や見知らぬ方にも影響を及ぼしてしまっているのです。

タバコの煙には3種類あり、実際に喫煙する方が吸い込む(主流煙)と、タバコが燃える際に発生する時の煙(副流煙)、.喫煙する方の息から出る煙(呼出煙)があり、喫煙する方の周囲の方が副流煙や呼出煙を吸ってしまう事により喫煙者以上に健康被害をもたらされている事はあまり知られていません。

なぜなら副流煙に含まれる有害物質は喫煙者自身が摂取する主流煙よりも濃度が高く、タバコの煙として人の目に見えている煙の部分はたばこの有害物質の10パーセント以下にしかすぎず、1人の方がタバコを1本屋外で吸うだけで、知らないうちにドラム缶50本分の周囲の空気を汚染してしまっているのです。

喫煙者の吐息にはタバコを吸っていない時でも、一酸化炭素だけでなく、タバコに含まれる約4,000種類以上の有害物質が含まれており、特に一酸化炭素は喫煙者が最後の1本を吸ってから、最低8時間もの間喫煙者の吐息から放出されています。
 

<たばこの有毒物質の一部の例>

タール 石油

数百種類の発癌物質が含まれている、呼吸器の慢性障害の原因となる、
血管収縮作用により、心・脳・腎などへ悪影響をおよぼす、動脈硬化を
促進する

アセトン ペンキの除去剤 生殖能又は胎児への悪影響あり、慢性神経毒性作用あり
ブタン ライター燃料 慢性神経毒性作用あり
ヒ素 アリ殺虫剤 発癌作用あり、肝障害や末梢血管障害を来す
カドミウム カーバッテリー 発癌作用あり、易骨折性となる、高尿酸血症を悪化させる、腎不全を発症する
一酸化炭素 車の排気ガス 酸素を欠乏させ、長期では心・脳・腎などの低酸素による障害の一因となる、
血管の酸化・老化現象を促進させる
トルエン 工業溶剤 中枢神経麻痺、知覚異常、呼吸困難、中毒性精神病

 

<1年間1日20本以上喫煙する方の肺にたまるタールの量>

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禁煙治療を受ける事はご自身の健康を維持し、重篤な疾病を発症しないためだけではなく周囲の方やご家族、ご友人の健康を守る事にもつながります。

近年は数年後のオリンピックに向けて禁煙治療に対する各自治体から補助金を受給する事が出来る場合がありますので、一度お住まいの自治体に確認し、禁煙治療をお受け下さい。

                         もちづき内科クリニック 院長 産業医 望月香織

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産業医紹介ナビが提携している、もちづき内科クリニックでは禁煙外来を開設致しました。
禁煙治療をご希望される方はクリニックまでお問い合わせください。

もちづき内科クリニック
https://www.mochizuki-medical.com

東京都品川区戸越4-9-12 東急大井町線 戸越公園 徒歩3分
電話:03-6426-2711

 

花粉症 - 飛散前から対策しよう -

いよいよ花粉症のシーズンです。花粉症は例年2-5月頃まで続き、くしゃみ、鼻水、鼻詰まりなど
の症状があります。
花粉症は、一度かかると毎年繰り返し、仕事や勉強にも支障が出るなど生活の質に影響を及ぼし
ます。少しでも症状を軽減できるよう対策しましょう。
 
花粉症 - 飛散前から対策しよう -
 

初期療法で症状軽減

花粉の飛散が始まり、症状が重くなってから治療を開始したのでは、炎症が進み回復まで時間が
かかります。
近年は花粉が飛散する前から治療を開始し、症状の進行を防ぐ「初期療法」が定着してきています。
花粉の飛散が始まる2週間程度前から飛散が終わる時期まで薬物治療を続けることで、くしゃみ・
鼻水・鼻詰まりなどのアレルギー症状の軽減に効果があります。
1月末から2月上旬を目安に早めに治療を開始しましょう。
 

日常生活で気を付けよう!!花粉症予防

・マスク・帽子・めがねの着用
・表面がツルツルした素材の服を選ぶ(ウールを避けポリエステルやナイロン、革など)
・帰宅時は衣服や髪を良く払う
・うがい・手洗い・洗顔をこまめに行う
・洗濯物は外干しを避ける
・こまめに掃除を行う
・空気清浄機を使う
・正しい生活習慣で、偏った食事・睡眠不足・過労やストレスを避ける
 

花粉症の治療

花粉症の治療には、薬物療法の他、手術療法や免疫療法があります。 手術療法や免疫療法は
今シーズンの花粉症対策としては難しいですが、自身のライフスタイルや症状の程度などを総合的
に考え自分にあった治療法を検討してみる事もよいでしょう。

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薬物療法

主に抗アレルギー薬の内服と点鼻や点眼薬を使用。花粉飛散の2週間前から使用を開始すると症状
が弱くなる事が知られている。

手術療法

レーザーで鼻の粘膜を焼き、粘膜での反応を少なくして症状の軽減を図る手術。花粉が飛散する
約1カ月前までに耳鼻咽喉科で行う。

免疫療法

アレルギーの原因であるアレルゲン(スギ花粉であればスギのエキス)を投与し少しずつ体に吸収
させる事でアレルギー反応を弱めていく治療法。
スギ花粉の場合は5-12月頃に開始し、毎日1回、最低2年継続する必要がある。

                         株式会社メディエイト 保健師 新井 望