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産業医コラム

花粉症治療と薬の種類

もちづき内科クリニック院長 産業医 望月香織先生に花粉症治療と薬の種類について伺いました。
 

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花粉症の季節到来ですね。クリニックを受診される患者様や産業医として訪問する企業の従業員の皆様もこの時期は、花粉症の症状で悩まれている方が多いようです。

花粉症とは、スギやヒノキ、雑草などの植物や木々の花粉が鼻、目、耳、気管支の粘膜に触れることによって鼻水やくしゃみ、鼻づまり、耳の中のかゆみ、咳、目のかゆみなどのアレルギー症状を引き起こすことを指します。

日本は戦後にたくさんのスギやヒノキの木を植樹しました。そのおかげで山は豊かになりましたが戦後70年が経過し、木々が立派に成長したため逆に非常に大量のスギ花粉が飛散することになり、そのため日本では花粉症の原因の約70%がスギ花粉症と言われています。

近年は日本に住まれている在留外国人の方々も増加していますが、日本はとくに春スギ花粉が大量に飛散するので、初めて花粉症の症状が出現し、医療機関を受診するかたが増えてきています。
 

花粉症の症状

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花粉症の症状は主にくしゃみ、透明でサラサラした鼻水、鼻詰まり、鼻出血などのアレルギー性鼻炎の症状と、目の充血やかゆみ、痛みなどのアレルギー性結膜炎の症状、耳のかゆみ、耳閉感、目眩などの耳の症状、咳や痰、息切れなどの呼吸器の症状、頭痛や黄色鼻水、首や顔面の痛みなどの副鼻腔炎症状、腹部膨満感や便秘、嘔気、食欲不振などの消化器症状、口の中の違和感や口内炎、喉の痛みなどの口腔内症状、微熱や倦怠感などの全身症状があります。

花粉症は、各患者さんの免疫力の低下や疲労の状態、その年に飛散する花粉の量によっても出現する症状や症状の強さが変化します。

また花粉症のいわゆる典型的な鼻水、目のかゆみと言った症状がある場合、その症状を風邪の症状だと思い、医療機関を受診するタイミングを逃し、花粉症の治療が遅れてしまう場合があります。

花粉症は風邪の症状と重複する症状も多く、また風邪をきっかけに花粉症の症状が悪化する場合もあるので、春や秋に鼻水や鼻閉、頭痛などの症状がある場合には自己判断せず早めに医療機関を受診してください。
 

花粉症が悪化してから治療を始めると一度出現した症状が落ち着きずらくなり、薬の効果が充分に出るまでに時間がかかってしまいます。最近では、1月末くらいから、内服や点眼、点鼻薬での治療を少しずつ始める初期治療という方法が推奨されています。

花粉症の強い症状が現れる時期を遅らせたり、症状を軽くしたり、症状が出現する期間を短くする、薬剤の使用を少なくできるなどの良い点がありますので早めの受診をお勧めします。
 

花粉症の薬の種類

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花粉症の薬には大きく分けて
 1. 内服薬
 2. 点鼻薬
 3. 点眼薬
があり、

内服薬には
アレルギー症状自体を抑制する
 1. 第2世代抗ヒスタミン薬
 2. ケミカルメディエーター遊離抑制薬
 3. Th2サイトカイン阻害薬
があり、症状に合わせて選択し、場合によっては2種を併用します。

鼻閉の症状に対しては
 1. 抗ロイコトリエン薬
 2. 抗プロスタグランジン薬
 3. トロンボキサンA²阻害薬
 4. Th2サイトカイン阻害薬
 5. 鼻噴霧用ステロイド薬
などを処方し、

くしゃみ・鼻水が喉にたれてくるなど複合した症状の方には
 1. 鼻噴霧用ステロイド薬
 2. 第2世代抗ヒスタミン薬
を併用したり、

鼻閉を主とする症状の方には
 1. 鼻噴霧用ステロイド薬
 2. 抗ロイコトリエン薬または抗プロスタグランジン薬またはトロンボキサンA2阻害剤
を併用するなどの方法があります。

また点鼻薬にも抗アレルギー薬とステロイド点鼻薬があり、その中にも作用強さや、パウダー剤、細かな霧状の噴霧剤の違いなどがあり症状に合わせて選択します。

点眼薬にも同様に、抗アレルギー薬、抗ヒスタミン薬、ステロイド剤があり、当院では主に抗アレルギー点眼薬と抗ヒスタミン点眼薬を処方しております。

理由としましては万が一緑内障などをお持ちでもご自身で気が付いていらっしゃらない場合や、眼球や角膜に何らかの疾患がある場合にステロイド点眼薬を使用することにより症状が悪化する可能性があるため、抗アレルギー、抗ヒスタミン点眼薬に効果が見られない場合には当院では安易なステロイド点眼薬の処方をせず、眼科の専門医をご紹介しております。
 

日常生活からの改善

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花粉症をはじめとしたアレルギー疾患にとっては全般的に日常生活の改善も重要です。
 1. 睡眠時間の確保 (6-7時間/日)
 2. バランスの取れた食事(粘膜の免疫力強化の為のビタミン、ミネラル、良質なタンパク質の摂取)
 3. 口腔内ケア(歯磨きやうがい、入れ歯の正しい、定期的な歯石クリーニングなど)
 4. 定期的な運動(全身の血液循環を良くすることで身体全体の免疫力を上げるため)
が必要です。

また近年は腸内細菌とアレルギー疾患の関連について世界中の医師や研究者が研究を続けており、ある種の乳酸菌を定期的に摂取し、腸内環境を改善、腸内細菌叢を整えることでアレルギー疾患の症状を緩和することが出来ると言う結果が出ていますので、定期的な乳酸菌の摂取やサプリメントの摂取もアレルギー治療には推奨されはじめています。

生活習慣改善、サプリメントを上手に取り入れ花粉症に負けない体づくりをめざしましょう。

もちづき内科クリニック院長 産業医 望月香織
 

禁煙の必要性

喫煙の与える影響は喫煙者であるご自身にとって肺がん、慢性呼吸不全、肺気腫などの呼吸器の辛い疾患の原因となるだけでなく、喉頭がん、舌癌、食道がん、胃癌、腎臓がんを始めとする悪性腫瘍の原因になるだけでなく、大動脈瘤や大動脈解離、心筋梗塞、脳梗塞、脳血管性痴呆、腎不全などの重大な疾患の原因の一つになります。
またさらに重篤な事は、喫煙されない周囲のご家族やご友人、同僚や見知らぬ方にも影響を及ぼしてしまっているのです。

タバコの煙には3種類あり、実際に喫煙する方が吸い込む(主流煙)と、タバコが燃える際に発生する時の煙(副流煙)、.喫煙する方の息から出る煙(呼出煙)があり、喫煙する方の周囲の方が副流煙や呼出煙を吸ってしまう事により喫煙者以上に健康被害をもたらされている事はあまり知られていません。

なぜなら副流煙に含まれる有害物質は喫煙者自身が摂取する主流煙よりも濃度が高く、タバコの煙として人の目に見えている煙の部分はたばこの有害物質の10パーセント以下にしかすぎず、1人の方がタバコを1本屋外で吸うだけで、知らないうちにドラム缶50本分の周囲の空気を汚染してしまっているのです。

喫煙者の吐息にはタバコを吸っていない時でも、一酸化炭素だけでなく、タバコに含まれる約4,000種類以上の有害物質が含まれており、特に一酸化炭素は喫煙者が最後の1本を吸ってから、最低8時間もの間喫煙者の吐息から放出されています。
 

<たばこの有毒物質の一部の例>

タール 石油

数百種類の発癌物質が含まれている、呼吸器の慢性障害の原因となる、
血管収縮作用により、心・脳・腎などへ悪影響をおよぼす、動脈硬化を
促進する

アセトン ペンキの除去剤 生殖能又は胎児への悪影響あり、慢性神経毒性作用あり
ブタン ライター燃料 慢性神経毒性作用あり
ヒ素 アリ殺虫剤 発癌作用あり、肝障害や末梢血管障害を来す
カドミウム カーバッテリー 発癌作用あり、易骨折性となる、高尿酸血症を悪化させる、腎不全を発症する
一酸化炭素 車の排気ガス 酸素を欠乏させ、長期では心・脳・腎などの低酸素による障害の一因となる、
血管の酸化・老化現象を促進させる
トルエン 工業溶剤 中枢神経麻痺、知覚異常、呼吸困難、中毒性精神病

 

<1年間1日20本以上喫煙する方の肺にたまるタールの量>

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禁煙治療を受ける事はご自身の健康を維持し、重篤な疾病を発症しないためだけではなく周囲の方やご家族、ご友人の健康を守る事にもつながります。

近年は数年後のオリンピックに向けて禁煙治療に対する各自治体から補助金を受給する事が出来る場合がありますので、一度お住まいの自治体に確認し、禁煙治療をお受け下さい。

                         もちづき内科クリニック 院長 産業医 望月香織

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産業医紹介ナビが提携している、もちづき内科クリニックでは禁煙外来を開設致しました。
禁煙治療をご希望される方はクリニックまでお問い合わせください。

もちづき内科クリニック
https://www.mochizuki-medical.com

東京都品川区戸越4-9-12 東急大井町線 戸越公園 徒歩3分
電話:03-6426-2711

 

50歳からの帯状疱疹ワクチン接種の必要性

「帯状疱疹」という疾患を一度は耳にされたことのある方も多くいらっしゃるのではないでしょうか?85 歳の人の約半数が帯状疱疹を経験していると報告されており、80 歳までに3 人に1人が帯状疱疹を経験すると推定されています。

帯状疱疹は水痘帯状疱疹ウイルス(varicella-zoster virus)によって引き起こされ、主に前胸部や顔面、四肢などに小水疱を伴う皮疹が出来ます。
発疹が出る前に、皮膚が敏感になってピリピリとしたり、全身の疲労感を強く感じたり、食欲がなくなったり、頭痛や頸部痛がしたり、発疹の出る部分に痛みが出たりします。
その後水疱を伴った皮疹が出現し、発熱を伴ったり、頭痛や食欲不振から極度の脱水症状を起こしてしまう場合もあります。
 

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水痘帯状疱疹ウイルスはおもに小児期に多い初回の感染後に、脊髄の知覚神経や脳神経にウイルスが潜伏します。
その後、数年~数十年後に、疲労やストレスなどで免疫力が低下したり、抗がん剤や免疫抑制剤などを使用した治療を受けている際などに、再度、神経根に潜んでいたウイルスが再び活動を再開し、身体のいろいろな場所に水疱を伴った発疹として出現します。

帯状疱疹は特に高齢者では治療の開始が遅れてしまうと、帯状疱疹後神経痛が残りやすく、発疹が治癒後にも長期にわたって強い神経痛が残ってしまったり、
発疹の出現に伴い高熱が出る事によって起こる全身状態の悪化や、脱水症による腎不全、脳炎、髄膜炎、血管炎、脳梗塞、横断性脊髄炎、運動神経炎、内臓播種性VZV 感染症、
角膜炎による失明など、様々な重篤な状態に移行してしまう場合もあります。

米国・カナダ・オーストラリアでは全国民に対し帯状疱疹ワクチンが推奨され、公的な費用補助も実施されていますが、近年、日本でも帯状疱疹の発症率を低減させ、重症化を予防する目的で、国立感染研究所でも50歳以上の方に対して帯状疱疹ワクチン接種を推奨するようになってきています。
(国立感染研究所帯状疱疹ワクチン ファクトシート参照:
https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10601000-Daijinkanboukouseikagakuka-Kouseikagakuka/0000185900.pdf#search=%27%E5%B8%AF%E7%8A%B6%E7%96%B1%E7%96%
B9%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3+%E6%8E%A8%E5%A5%A8%27
)

帯状疱疹は、重症化や後遺症を避けるためには出来るだけ早急に治療を開始することが重要です。発疹や極度の疲労感、皮膚の感覚異常などの症状があらわれた場合には自己判断をせず早めに医療機関を受診し、内服薬や外用薬など、症状の程度に合わせた治療を受ける事が必要ですが、こういった状態にならないよう予防する目的で、当クリニックでも50歳以上の方に「帯状疱疹ワクチン」の接種を行っています。

しかし、喘息の既往がある方や薬剤・食物アレルギーのある方、免疫抑制剤や抗がん剤、ステロイド剤の治療を受けていらっしゃる方など、特定の疾患をお持ちの方はこのワクチンを接種する事が出来ない場合もありますので、ぜひ一度クリニックまでご相談下さい。

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産業医紹介ナビが提携している、もちづき内科クリニックでは帯状疱疹ワクチン接種が可能です。
ご希望される方は、クリニックまでお問い合わせください。
「帯状疱疹ワクチン」 価格:8,640円(税込み)

もちづき内科クリニック
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東京都品川区戸越4-9-12 東急大井町線 戸越公園 徒歩3分

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2018年度のインフルエンザワクチンについて

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9月に入り、インフルエンザの発生が既に報告されています。

本年も2018-2019年の冬季のインフルエンザの流行シーズンに備え、多くの医療機関でインフルエンザワクチンの接種を10月初旬から開始する予定になっております。

昨年も10月初旬頃からインフルエンザワクチンの接種を開始する旨をどの医療機関でも掲示は始めていたのですが、昨年はワクチン製造メーカーの問題によりワクチン製造数が非常に少なく、さらにやや10-11月初旬に気温の高い日が多かったことから、10月にインフルエンザワクチン接種を接種された方の数は少なく、11月も過ぎ、12月半ばから1月になって、実際にインフルエンザが大流行し、罹患された方の数がかなり増えてからワクチン接種を希望された方が多く見られました。

2017-2018年度のインフルエンザ流行シーズン全体を通した統計によりますと、一昨年の2016-2017年度よりも最終的に2倍以上のインフルエンザ罹患者数となり、インフルエンザをきっかけに発生した脳炎や髄膜炎、腎不全、心不全などにより症状が重篤化して亡くなってしまった方や、入院を必要とした方の数も例年を超える数になってしまいました。

また2017-2018年度は、通常であればインフルエンザA型が12-1月に流行し、そのあと1-2月にかけてインフルエンザB型が流行するという今迄のインフルエンザ流行の典型例な経過をとらず、インフルエンザA型とB型が同時に年明けの1-2月に大流行し、最終的には前年度の2倍以上の数の方がインフルエンザに罹患してしまいました。

これは、日本だけの話ではなく、アメリカ・オーストラリア・フランスでも、昨シーズンのインフルエンザ患者数は過去5~9年では最多であり、世界的にインフルエンザ患者数が増加していることを示しています。

近年、日本を訪れる海外からの旅行者も年々増加傾向であり、加えて日本から海外へ出張や旅行に行かれる方も増加していますので、日本ではまだ流行の兆しが見えない時期であっても早めのワクチン接種が重要となります。
 

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「インフルエンザワクチンを接種すると絶対にインフルエンザには罹患しないのですか?」というご質問をよくお受け致しますが、実際にはインフルエンザワクチンはを接種しても100%インフルエンザの感染を予防することは出来ません。

しかしインフルエンザの罹患や発症する確率を下げることが可能です。

また、インフルエンザワクチンは接種してすぐに感染を予防できる訳ではなく、ワクチン接種後約2週間から4週間かけて抗体価がピークを迎える為、11月-2月のインフルエンザ流行シーズンにしっかりとした感染予防を期待する為には早めの接種をお勧めしています。

                             株式会社メディエイト 産業医 望月香織

 

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産業医紹介ナビが提携している、もちづき内科クリニックではインフルエンザワクチン接種が可能です。
予約が必要となりますので。ご希望される方は、クリニックまでお問い合わせください。

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ハラスメント防止コンサルタントの視点から

昨今では、ハラスメントについてメディアでも頻繁に取り上げられ、ハラスメントについての関心は高まりをみせています。ハラスメント対策に力を入れる企業も増えています。企業において働きやすい職場環境を整えるためにもハラスメント対策は急務となっています。

今回は、ハラスメント防止コンサルタントでもあり、メンタルプラス株式会社 代表取締役和田 隆氏に
「パワーハラスメント、セクシャルハラスメント」の動向、判断基準、およびその対策の重要性について伺いました。

 

ハラスメント防止コンサルタントの視点①

セクハラ対策の重要性について

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今、世間を騒がせている問題の一つに、セクハラ問題があります。

現在、「〇〇ハラ」呼ばれるハラスメントは30種類を超えていますが、その中でも歴史が長く、誰もが知っているハラスメントといえば、セクシュアルハラスメントといえるでしょう。

その言葉が1989年の新語部門で流行語大賞に選ばれて30年が経とうとしています。
1997年には男女雇用機会均等法にセクハラに関する初めての規定として「配慮義務」が盛り込まれ、10年後の2007年には「措置義務」に修正され、組織のセクハラ対策が強化されました。
そして、現在までに「女性から男性」「同性同士」「LGBT」へと対象を拡大しながら規制も強めてきましたが、現在も被害者が後を絶たない状況が続いています。


ハラスメントのコンサルティングをすると、「パワハラはあるがセクハラは大丈夫です」と自信をもって答える経営者や人事責任者が多く、企業研修に出講すると、「社内にセクハラはないと思う」と答える受講者は多いが、はたして、被害者はいないと決めつけていいのでしょうか。

2016年の独立行政法人労働政策研究・研修機構が実施した「妊娠等を理由とする不利益取り扱い及びセクシュアルハラスメントに関する実態調査」によると、「25歳~44歳の女性労働者」の4人に1人以上(28.7%)がセクハラ被害を受けたことがあり、セクハラ被害者の対応として、「がまんした、特に何もしなかった」が63.4%と最も多い。

こういったアンケート結果から、セクハラ被害の多さ、被害の見えにくさといった問題が見えてきます。「今の職場にセクハラはないと」という労働者の感覚と「現実に被害者が多い」という実態に乖離があるのです。
 

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では、なぜ、誰もが悪いとわかっているはずのセクハラはなくならないのでしょうか?
私は、長年、ハラスメント防止を目的に全国で講演や被害者、行為者面談等を実施してきた経験から、個人と組織のセクハラに対する認識の甘さに原因があると考えています。

個人の認識はどうなっているか?セクハラ研修で実施するグループ討議では、「コミュニケーションのズレ」「相性の問題」「性的なことでも笑って受け流すぐらいの余裕がほしい」「セクハラ対策も行き過ぎると女性に話しかけることすらできない」といった意見は出るものの、残念ながら「セクハラは重大な人権侵害です」という声は聞こえてきません。これではセクハラはなくなりません。

一方、組織の認識はどうでしょうか?事業主の講ずべき措置として、厚生労働省のセクハラ指針に沿った対策が基本となります。


これまで人事担当者向けのセミナーを多数実施してきましたが、セクハラ指針の10項目中、全て実施している企業は一握りといったところです。
セクハラ対策の取組みの甘さから、問題の重要性が認識できていない様子が伺えます。職場のセクハラ対策の再点検が急務といえるでしょう。

[セクハラ指針]
① セクハラの内容、方針等の明確化と労働者に周知・啓発すること
② 行為者への厳正な対処方針、内容の規定化と周知・啓発すること
③ 相談窓口の設置をすること
④ 相談に対する適切な対応をすること
⑤ 事実関係を迅速かつ正確に確認すること
⑥ 事実確認ができた場合には、速やかに被害者に対する配慮の措置を適正に行うこと
⑦ 事実確認ができた場合には、行為者に対する措置を適正に行うこと
⑧ 事実の有無にかかわらず再発防止に向けた措置を講ずること
⑨ 相談者・行為者等のプライバシーを保護するために必要な措置を講じ、周知すること
⑩ 相談したこと、事実関係の確認に協力したこと等を理由として不利益な取り扱いを行ってはならない旨を定め、労働者に周知・啓発すること


これからの取組みとして、セクハラス防止の機運が高まっている今こそ、実効性のあるセクハラ対策を推進すべきです。とりわけ、次の3点を重点施策にすることをご提案します。

1.トップのセクハラを許さないメッセージを全社に発信する
2.研修を実施する(全従業員・ハラスメント担当者・行為者再発防止)
3.相談しやすい窓口づくり(外部相談窓口設置含む)
 

2018年6月12日、政府の緊急対策として、「中央省庁の課長級以上の幹部らにセクハラに関する研修の受講を義務付け、今後は、民間の事業主がセクハラ防止を徹底するよう厚生労働省が対策を検討する方針」との発表がありました。

セクハラに対する認識を変えるには、効率を重視したeラーニングではなく、効果を重視した階層別研修会の開催をお勧めします。その場合、「セクハラを正しく理解し、セクハラは絶対にしない意識の形成」を到達目標にし、経験豊富な講師に任せた方がいいでしょう。
ハラスメント担当者対象の研修では、ハラスメント対応の原則を理解し、相談スキルを上げることが到達目標になりますので、ロールプレイを含めた体験型カリキュラムが基本となります。

セクハラが発生した場合、セクハラ指針に準じて、行為者への再発防止対策が求められます。セクハラは処分とセットになることが多いですが、罰することが目的ではなく、同じ行動を繰り返さないため、行為者に教育の機会を与えることが大切です。
 

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世界に拡がったセクハラ防止キャンペーンが「♯Me Too(私も同じ)」から「Time’s Up(もう終わりにしよう)」に展開したように、行政の動きを待つのではなく、企業が主体となり、従業員に対して、「セクハラ問題を終わりにする」ことを宣言し、健康経営、女性活躍推進、ダイバーシティ、コンプライアンス対策等の重点施策に「セクハラ防止」を含めることが肝要です。
組織として、セクハラを徹底的に禁圧し、個人がセクハラを「重大な性的人権侵害」と認識するレベルに達したとき、セクハラ問題を終わりにすることができるでしょう。

 

ハラスメント防止コンサルタントの視点② 

パワハラの動向と判断基準

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パワーハラスメントは、パワー(優位性)+ハラスメント(嫌がらせ)という言葉の組み合わせでつくられた造語で法律的な定義はありません。2000年以降に言葉が誕生し、パワハラより歴史のあるセクハラとセットで「職場の2大ハラスメント」と呼ばれるようになりました。

過去には、社員をリストラする際、解雇の法的規制に抵触しないよう様々な嫌がらせをして、自己退職に追い込む方法でパワハラという言葉が使われてきましたが、現在では、ミスの注意、無視する、私的なことに立ち入る等といったことでも表現されるようになり、多様な問題の集合体に変わっています。


パワハラという言葉が社会的な注目を集めるようになったのは、2007年、上司のいじめ・嫌がらせによって、部下が自殺した事案において、パワハラによる自殺として初めて労災認定する判決(静岡労基署長・日研化学事件)が出てからです。

その後、2009年、労災認定基準に「いじめ・嫌がらせ」が新規項目として追加され、2011年、厚生労働省にワーキンググループが立ち上がり、パワハラの定義が示されました。
そして、2012年、民事上の個別労働紛争相談件数のトップがパワハラ(51,670件)となり、同年、厚生労働省のパワハラ全国調査が実施され、パワハラ被害の実態が明らかになりました。


パワハラとセクハラには、共通点と違いがありますが、大きな違いの一つとして、セクハラには個別法がありますが、パワハラには法律がありません。

2017年には、政府が罰則を含めた法規制の検討に着手しましたが、どのような行為がパワハラになるかの線引きが難しく、いまだ実現に至っていません。パワハラは多くの組織で問題になっており、自殺者も出ているのに法律がない。
パワハラ問題が増加の一途をたどっているのは、こうした行政や組織の対応の遅れ等が原因と考えられます。
 

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それでは、パワハラの動向から、定義と判断基準の説明をします。
厚生労働省「職場のいじめ・嫌がらせ問題に関する円卓会議ワーキンググループ報告」でパワハラにいて次のようにまとめられています。

職場のパワーハラスメントとは、同じ職場で働く者に対して、
職務上の地位や人間関係などの職場内の優位性を背景に、
業務の適正な範囲を超えて、
精神的・身体的苦痛を与える又は職場環境を悪化させる行為

上記の定義から、
① 優位性(行為者)
② 業務の範囲外の言動(行為者)
③ ダメージ(被害者・職場環境)
の3つが揃うとパワハラになる可能性があるということでしょう。


まず、「①優位性とは」代表的なのは上司の職務権限です。以前は、上司が部下に対して、いじめ・嫌がらせを行うことをパワハラと表現しましたが、現在は、専門的能力、集団の力、経験等も優位性として認識されるようになったことから、同僚同士、部下から上司も対象となり、行為の対象が多様化し、パワハラ問題を一層複雑にさせています。


次に「②業務の範囲外の言動とは」
この点については、厚生労働省はパワハラの行為類型を紹介しています。

<職場のパワハラ行為6類型(厚生労働省)>

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業務の適正な範囲を超える言動とは、上記以外の行為も考えられますが、適正な範囲内と範囲外のラインを明確に示せないことがパワハラの難しさといえます。
セクハラの性的言動は、業務との関連性がないため、すべて範囲外といえますが、パワハラは、業務と関連することが多いため、判断も難しくなります。

ポイントとしては、「人格否定」「雇用不安を与える」「長時間の叱責」「業務外の指示、命令」等は合理性も必要性もないため、範囲外と考えていいでしょう。

また、最初は、業務の適正な範囲だったが、範囲外に展開するといった事例も多い。例えば、上司が部下のミスを注意したが、部下が反省している様子が全くないため、つい感情的になって、長時間の叱責、人格否定、雇用不安を与える言動をしてしまったという内容です。


3つ目の「ダメージとは」これは被害者が精神的・身体的苦痛を与えられた、もしくは、職場環境を悪化させた等という行為に対する結果です。行為そのものだけでなく、誰に対して行ったかもポイントになります。
例えば、仕事や職場の人間関係に慣れていない新入社員、うつ病が回復して復職した人等は、ダメージを受けやすいので注意が必要です。

以上、パワハラの定義と判断基準の解釈として参考にしてください。
 

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最後に、組織に上下関係はありますが、お互いを対等なパートナーとして認め合うことでパワハラの出番はなくなります。また、個人や組織にストレスが関与するとパワハラが発生しやくなります。
自己や組織に内在する偏り、弱い部分がストレスという刺激を受けパワハラとして外に現れるのです。
個人も組織も、内なる課題を可視化し、改善するが大切です。
そして、何より、皆さまの日々のセルフケアを大切にしてほしいと思います。


                          メンタルプラス株式会社 代表取締役  和田 隆

 

健康診断で自分自身の体調をチェックしましょう。

健康診断を受けましょう

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なかなか健康診断を受ける時間が取れず、何年も先延ばしになっている方もいらっしゃると思いますが、やはり健康を維持する為には「健康診断」で定期的に自分自身の体調や体の状態をチェックすることが大切です。

健康診断では、高血圧・糖尿病・高脂血症などの生活習慣病や、各種の癌などの病気を早期に発見できるだけでなく、検査結果に異常があった場合、それぞれの疾患に合わせて、医師を始め看護師・栄養士・薬剤師などから、生活習慣や食生活・内服薬に関する相談や指導を受けることが出来たり、より詳しい精密検査が必要な場合には、各専門医を紹介して貰うことが可能です。
 

健診結果を共有しましょう。

私が消化器内科医師として長い間健康診断に関わってきた経験から、全ての患者様に個人的にお勧めしていることがあります。

健康診断は、まず定期的に受けて頂くのが最初の第1ステップですが、その次の第2ステップとして大切な事は、健康診断の結果について医者からの指導を受けるだけでなく、検査結果をご家族や特に親しいご友人と共有したり、健康に関して話し合うきっかけにして頂きたいということです。

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健康診断の結果は個人的な事であるために、家族をはじめとして周りの親しい方々で話し合うことをされていない方も多いのですが、健康問題を解決する為には、日常生活の食事療法や運動療法が薬物治療と同じくらい重要であり、さらにご家族や周りのご友人の協力があると、治療効果がアップすることが多い為です。

また自分以外の人と健康について話し合うことをきっかけに、自分の生活習慣の問題点が見えてきたり、ほかの方の生活習慣から、取り入れやすい方法を学ぶ機会が生まれます。

実際に、長い間ご家族にはご自身の疾患に関してお話しされていなかった方が、その疾患が原因となる深刻な病状になられてからご家族が知る場合も多く見られます。

ご自身の為だけでなく、将来的にご家族に関わる糖尿病や緑内障などの遺伝性の疾患や、家族内で感染する可能性のあるヘリコバクターピロリ感染症などもありますので、健康診断を受け取り、医師からの指導を受けた後には、周りの親しい方々と健康について話し合う機会を設けて頂きたいと思います。
 

                   株式会社メディエイト 産業医 望月 香織 (Kaori Mochizuki M.D)
 

麻疹の罹患予防について

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2018年は特に海外から訪れた人が感染源となって、はしか(麻疹)に罹患する方が急増しています。
通常、麻しんは毎年春から初夏にかけて流行が見られ、特にアジア地区(タイ、フィリピン、台湾、
インドネシア等)に旅行された方や観光客から罹患する機会が増えています。

人の行き来が増えるゴールデンウィークに感染が更に広がる恐れがあり、厚生労働省も各自の
予防接種歴の確認や罹患歴を確認するなど、麻疹の罹患予防を推奨しています。
 

はしか(麻疹)とは?

パラミクソウイルス科に属する麻しんウイルスの感染によって起こる急性熱性発疹性の感染症です。
麻しんウイルスは人のみに感染するウイルスであり、感染し発症した人から、また別の人へと感染
していきます。

感染力は極めて強く、麻しんに対して免疫がない人や全く麻疹の予防接種を受けていない方が麻しん
ウイルスに感染すると90%以上が発病します。
 

潜伏期間

感染後10-12日を経て発症
 

症状

1 38度以上の高熱と風邪症状(咳・鼻水・喉の痛み)と結膜炎症状が出現。稀に下痢・腹痛も伴う

2 口の中に1-2mmの発疹が出現。
↓ 
3 口内炎が消失し、少し解熱するが半日くらいで再度 38度以上の高熱が再度出現

4 耳後部、頚部、前額部から鮮紅色扁平な発疹が出現し、翌日には顔面、体幹部、上腕におよび、
  2日後には四肢末端にまで発疹が広がり、38-39度台の発熱が3~4日間続く。

5 解熱し、発疹は退色し、色素沈着がしばらく残り、僅かの糠様落屑残り、喉の痛みなどの風邪
  症状も次第に軽快する。 脳炎や心筋炎などの重篤な合併症のないかぎり7~10日後には回復する。
 

感染力

麻疹のウイルスは非常に感染力が強く、せきやくしゃみを浴びた場合だけでなく、空気中のウイルス
を吸い込んでも感染します。
 

重症化

麻疹はときにウイルスが脳や心筋に入り込み、脳炎や心筋炎を引き起こし、稀に後遺症が残って
しまう場合もあります。
 

予防接種

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日本では、H18年から乳児期に1回だけだった定期接種を2回に増やしましたが、S53年からH18年
生まれの方は1度しか麻疹予防接種を受けていない場合が多いこと、また40~50年前に比べて
幼児期に麻疹に自然罹患する確立が少なくなっていることから、麻疹の抗体を十分に持っていない方が
多く、免疫が十分でない事から、近年罹患の可能性が高まっています。

また、幼少期に"はしかに罹患した経験がある"と思っていた方でも、発疹は小児期に罹患する様々な
別の感染症でも見られる症状の為、実際にははしかには感染しておらず抗体を持っていなかったり、
予防接種を一回受けていても抗体値が充分でない場合もある為、家族やご自身の記憶に頼らずに、
抗体を充分に持っているかどうかを医療機関で改めて確かめることを厚生労働省も推奨しています。
 

費用

成人の場合は、風疹との混合ワクチンの任意接種と抗体検査は全額自己負担になります。
それぞれ自由診療の為、初診料+検査料がかかりますが、各市町村で費用を助成している自治体があります。
 

麻疹ワクチンの注意事項

麻疹ワクチンは、いわゆる病原体となるウイルスや細菌の毒性を弱めて病原性をなくしたものを原材料として
作られた"生ワクチン"の為、妊娠を希望される女性は8週間(2ヶ月間)の避妊が必要です。

また、接種を受けた方全員がワクチン接種後10~14日間に、発疹・発熱などが出現してしまう可能性は軽度
ですが(5-13%程度)ある為、ワクチン接種後に頭痛、高熱、風邪症状、口内炎、発疹が出現した場合には
早急に医療機関を受診する必要があります。
 

まとめ

海外旅行は勿論、主要な駅、空港、観光地など、人がたくさん集まる場所にゴールデンウィークに行く予定の
ある方は、まずご自身の予防接種歴を確認し、抗体検査を受けて頂いて充分な抗体価を持っているかどうかを
確認し、抗体価が充分でなかった場合には、早めのワクチン接種をお勧めします。
 

                   株式会社メディエイト 産業医 望月 香織 (Kaori Mochizuki M.D)
 

インフルエンザワクチン 《Vol.64-2》

従来のインフルエンザワクチンは、A型2種類・B型1種類のワクチン株が含まれた3価ワクチンでしたが、昨シーズン(2015/16シーズン)からは、WHOが推奨しているA型2種類・B型2種類の4種類のワクチン株から成る4価ワクチンが用いられるように変更されました。

2016/17シーズンは、下記株の4種混合ワクチンとなっています。

【A型株】
・A/California(カリフォルニア)/7/2009(X-179A)(H1N1)pdm09       
・A/Hong Kong(香港) /4801/2014(X-263)(H3N2)

【B型株】
・B/Phuket(プーケット)/3073/2013(山形系統)       
・B/Texas(テキサス)/2/2013(ビクトリア系統)

ワクチン接種のタイミング

インフルエンザの流行は、11月~12月頃に始まり、流行のピークは1月~3月です。
予防接種でワクチンを接種してから抗体ができるまで1~3週間、その後3~4ヶ月で抗体は徐々に減って行きます。
予防接種の効果は、接種後2週間目位から4ヶ月までです。 ですので、予防接種は11月中、遅くとも12月上旬には接種する事が望ましいと言われます。
 

インフルエンザを予防するために

・手洗いをしましょう
・人混みへの外出は控えましょう
・室内の乾燥に注意しましょう
・バランスよく栄養を摂取しましょう
・十分な休養をとりましょう
・インフルエンザワクチンを接種しましょう 

                            株式会社メディエイト 保健師 新井 望 

 

長時間労働による健康障害を防ぐために 《Vol.63-2》

時間外・休日労働時間を削減しましょう

健康障害防止の観点からも、時間外・休日労働時間は月45時間以下とするようにしましょう。
 

健康診断の受診や日々の健康管理を行いましょう

年1回の定期健康診断の受診、所見があった場合の事後対応は必ず行いましょう。
長時間労働は睡眠不足、不十分な健康管理、自覚症状への気づきが遅れます。規則正しい生活を心がけ、十分な休養をとりましょう。睡眠だけではなく、運動や趣味の活動等気分転換を図ることも大切です。
 

月の時間外・休日労働時間が100時間を超えたら

医師による面接指導等の申出を行い、面接指導を受けましょう。
脳・心臓疾患の発症を予防するため、長時間労働により疲労が蓄積した労働者に対し、事業者は医師による面接指導を実施する事が義務づけられています。対象者は申出を行い医師による面接指導を受けるようにしましょう。
 

※「時間外・休日労働時間」とは、休憩時間を除き1週間当たり40時間を超えて労働させた場合におけるその超えた時間のことです。

                            株式会社メディエイト 保健師 新井 望

 

花粉症対策について 《Vol.55-2》

花粉症対策(セルフケア)

①花粉症情報をこまめにチェック

②飛散が多い時の外出は控えよう

③外出時にはマスク・メガネを使用しよう

④花粉が付着しやすいウール製の衣類は控えよう

⑤帰宅時は、衣類や髪に付着した花粉を払ってから入室しよう

⑥洗顔、うがい、鼻をかみ花粉を除去しよう

⑦飛散の多い時の布団、洗濯物の外干しは避けよう

⑧飛散が多い時は窓や戸を閉めよう。換気の際は短時間に

⑨こまめに掃除をしよう。特に窓際は念入りに

⑩バランスの良い食事、十分な睡眠を心がけよう

 

初期療法で症状を軽くしよう

花粉が飛散する前、もしくは症状が軽いうちに治療を開始する事を「初期療法」といいます。

初期療法を行うと、症状の発症を遅らせ、飛散シーズン中の症状を和らげる事ができます。

また、初期療法は早期に症状を改善する事もでき、結果として処方される全体のお薬の量を減らすこともできます。

花粉症でお悩みの方は、是非早めに治療を開始してみてはいかがでしょうか。