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2018年11月

「風邪」予防しましょう

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風邪とは

風邪は病名ではありません。様々な病原体が鼻や喉などに付着しておこる様々な症状をまとめて
「風邪」と呼んでいます。

風邪の80~90%はウイルス感染によるもので、ウイルスの種類は200種類以上あるといわれています。
気温や湿度が下がり始めたこの時期は風邪をひきやすくなる時期ですので、注意が必要です。

風邪のほとんどの原因であるウイルスに対して、抗生物質は効きません。風邪薬は、熱や鼻水、咳など
の苦しい症状を和らげるために使用する対処療法であり、ウイルス感染そのものを治すものではありま
せん。

風邪を治すのは自然治癒力です。自分の免疫の力で治りやすくなるようサポートしてあげる事が治療の
基本です。
 

風邪予防のポイント

体内にウイルスを取り込まない

手洗いは感染症対策の基本で最も重要です。 せっけんと流水を用いきれいに洗い流す習慣をつけま
 しょう。
マスクは正しく使いましょう。鼻とマスクの間に隙間が開かないように、装着時に小鼻の横を抑え
 つけたり、マスクの内側に小さく折ったティッシュを挟む事も効果があります。

規則正しい生活リズム

・抵抗力をつけるためには、疲労をためないことが大切です。十分な睡眠、バランスの良い食事、
 ビタミン補給、水分補給、適度な運動で日ごろから体調を整えましょう。

体温を調節する

・暖房や加湿器を適度に使用しましょう。
・厚着は体温調節機能を低下させ、寒さに対する抵抗力を弱めてしまします。厚着、極端な薄着は避け
 ましょう。
・入浴は血行を良くし抵抗力を高めます。じっくり温まり、お風呂から出た後も湯冷めしないよう保温
 しましょう。

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職場で確認!! 咳エチケット

他人への感染を防ぐため、咳エチケットを行いましょう。

○ ⇒・マスクを着用
  ・ティッシュ、ハンカチで口や鼻を覆う
  ・袖で口、鼻を覆う

× ⇒・何もしないで咳やくしゃみをする
   →しぶきは2mほど飛びます。他人に病気をうつす可能性があります。
  ・咳やくしゃみを手でおさえる
   →咳やくしゃみを手でおさえると、その手にウイルスが付着します。ドアノブなどを介して
   他の人に病気をうつす可能性があります。

                          株式会社メディエイト 保健師 新井望

 

外国人労働者の雇用における快適環境づくり

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近年、外国人労働者は増え続けており、人手を求める企業にとっても良い傾向と言えます。しかし雇用するには留意しなくてはならない点も多く、外国人労働者がストレスを貯めないためにもサポート体制を整えていくことが大切です。当コラムでは、外国人労働者の現状や労働に関する注意点、問題解決のための産業医の利用などについてまとめています。
 

増え続ける外国人労働者

グローバル化が進む現代では、国境をまたいで働くことも珍しくありません。日本人が海外に出ることも、逆に外国人が日本に働きにやってくることもよくあります。
 
実際、外国人労働者の数はほとんど毎年増え続けており、100万人という数もはるかに超えています。日本では少子高齢化なども影響し、人口そのものが減少傾向にあることから人手不足に悩む企業も多いです。そのため外国人労働者の需要も高まり、雇用する企業も増えることとなりました。
 
さらに最近では、技能実習制度の活用が進んだことで技能実習生の増加が顕著になっています。人手が欲しい企業からすれば労働者が増えるのは嬉しいことで、仕事意欲のある外国人労働者を雇用するメリットも大きいと言えます。一方で、意思の疎通がうまくできていないことなどからトラブルが起きてしまうこともあるため、雇用に際して注意すべき点もいくつかあります。
 

外国人労働者を雇用する注意点

外国人労働者の雇用では、認識の違いから問題に発展するケースが多いため、基本的に企業が外国人労働者に各種の説明をすることが求められます。できるだけ理解される内容に間違いがないようコミュニケーションを図りましょう。しかし雇用対策法にもとづいて定められた雇用・労働条件に関する指針は、努力義務にとどまるものがほとんどです。
 

募集や採用

外国人労働者の募集について、国外において直接募集する場合には事前に公共職業安定所への届け出が必要になります。国外からの斡旋を受ける場合であれば、職業紹介事業の許可を持っていることの確認をしましょう。採用については、在留資格に就労が認められていることを確認し、公平な選考をするよう配慮しましょう。
 

労働条件

企業は、外国人労働者が労働時間や賃金について理解ができるように説明する必要があります。賃金についてはその計算や支払い方法、税金、雇用保険料などの説明も理解できるように努めなければいけません。ここに誤解が生じ、企業と外国人労働者との間で認識のズレがあれば、のちにトラブルが起こるリスクがあります。できるだけ企業は外国人労働者が労働条件を理解できるよう、その内容を明らかにした雇入通知書の交付に努めましょう。
 
労働時間の管理については、一般の労働者と同じく適正な労働時間管理を行い、法定労働時間の遵守をしましょう。また企業は労働者名簿、賃金台帳を調製するものとし、その際外国人労働者の家族の住所や、そのほか緊急時における連絡先も把握するよう努めましょう。
 

労働環境

当然、外国人労働者がいる環境でも労働安全衛生法に則った取り組みが必要です。そのため機械設備や安全装置、保護具の使用方法については確実に理解してもらうよう説明が必要です。労働災害時に使うと思われる指示や簡単な合図についても習得してもらえるよう説明しましょう。
 
この他、衛生教育や災害防止に対する様々な配慮、健康診断なども同様に実施します。産業医によって健康指導・健康相談も実施されますが、いずれも努力義務とされています。
 

労災保険の確保

労災保険の制度について、保険給付に関する請求手続きなどは雇い入れ時に分かりやすく伝える配慮が必要です。実際に労働災害が発生した場合、相談に応じ、労災保険給付の請求手続きを代行し必要な援助を行うようにしましょう。
 

雇用の安定や福祉

企業は外国人労働者が適切な宿泊施設を確保することや、医療・文化・体育・レクリエーションなどの施設の利用について十分な機会が保障されるように努めます。日本の生活習慣や文化などについても指導を行い、相談に応じることも求められます。
 
職業能力の向上にも配慮し、安易な解雇はしないようにしましょう。やむを得ない場合は公共職業安定所、日系人雇用サービスセンターなどを利用しサポートに努めましょう。
 

外国人労働者は必要不可欠

これまでの傾向から見ても、まだまだ外国人労働者は増え続けていくことが考えられます。働き手が減り続ける日本にとって、外国人労働者は必要不可欠な存在です。労働市場も広がり多様性が増してきています。これからより多くの業界や場面で外国人労働者が雇用されるようになるでしょう。企業としても就労意欲の高い労働者が入ってくると従業員全体のモチベーション向上に繋がるなど、良い効果が期待できます。
 
雇用した場合、上手く付き合っていくためには上記の注意点などをしっかりと把握していかなければなりません。しかし問題なのは、上記のほとんどが努力義務であり完全な企業の義務ではないということです。そのためサポート体制が整っていない職場もまだまだ多いようです。外国人労働者の労務管理をしていくためには、コミュニケーションを密に取り、業務内容をマニュアル化しておくことも重要です。
 

英語能力の高い産業医が必要不可欠

慣れない環境で労働するのは大きな負担となり、外国人労働者にはストレスがかかりやすい傾向があります。できるだけこの状態を解消できるようにしましょう。外国人労働者を雇用するにあたり、快適環境を作るためには外国人雇用管理アドバイザーを利用することもできます。外国人労働者の雇い入れに対する疑問点などがあれば相談に応じてくれます。費用は無料で、公共職業安定所で申し込みができます。直接事業場にアドバイザーが派遣されるため利用するメリットは大きいと言えます。
 
しかし雇用管理の改善などが目的で、言語レベルもバラバラです。外国人労働者のメンタルや健康面への対策も合わせて行っていくには、産業医との連携をしていくと良いでしょう。産業医であれば社内の労働環境も把握しており、事業生産性を高めることにも貢献してくれます。外国人労働者を雇用している、または今後していく予定があるなら、英語能力の高い産業医を選任することがおすすめです。
 
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株式会社 MEDIATEでは、長年の産業医紹介事業の経験から、英語能力の高い産業医を紹介可能です。もし外国人労働者へのメンタルケアの面でお悩みの場合はご相談ください。スポット依頼をはじめ、柔軟な対応で企業の健康を守ります。
 
 

オフィス職場における職場巡視

職場巡視というと、工場や有害物質を扱う職場をイメージする方が多いと思いますが、
オフィス職場であっても産業医や衛生管理者による職場巡視が必要です。
オフィス職場の職場巡視をする際に確認する事が望ましいポイントをご紹介します。
 

1.過重労働や健康状態の確認

産業医が職場に出向く機会は少ないのではないでしょうか。だからこそ、職場巡視で出向いた際には
職場の管理者や従業員から過重労働等を含む業務の状況や季節的な疾患を含む健康状態の確認等を
直接確認する良い機会となります。

巡視時には、職場ごとの過重労働の情報や感染症情報等の事前情報があると効果的です。
 

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2.VDT(Visual Display Terminals)作業状況の確認

オフィス職場の多くでPC作業が行われていると思います。VDT作業の作業環境管理の状況(作業者の
姿勢や、配置、明るさ等)確認や、健康障害の予防するために取り組んでいる、または注意喚起されて
いる事を確認し、産業医からアドバイスをもらいましょう。

 

3.温度や湿度、照度等の確認

実際にオフィスに入ることで、温度や湿度は適切か、空気の流れに問題はないか等、職場環境が快適
かを確認しましょう。温度計や湿度計の設置場所が適切かの確認も大切です。

また、事務所則に基づいて2か月毎に測定されている結果も、職場巡視に合わせて確認しましょう。
 

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4.災害対策

万が一の地震や、火災に備えた対策がされているかの確認は重要です。避難経路の確保や表示、地震
対策として設置物が固定されているかの確認、災害時に必要な物品が揃っているかの確認等を定期的
に行いましょう。

 

5.喫煙対策

職場内での分煙、受動喫煙防止対策がきちんと行われているかを確認しましょう。実際に巡視する
ことで、匂いの漏れがないか、喫煙室の管理に問題はないか等定期的に状況を確認して行くことが
大切です。

株式会社メディエイト 保健師 新井 望

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株式会社MEDIATEは、産業医紹介事業の経験から、様々な企業の抱える問題にメスを入れることができます。スポット依頼をはじめ、柔軟な対応で企業の健康を守ります。
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