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2016年11月

長時間労働による健康障害を防ぐために 《Vol.63-2》

時間外・休日労働時間を削減しましょう

健康障害防止の観点からも、時間外・休日労働時間は月45時間以下とするようにしましょう。
 

健康診断の受診や日々の健康管理を行いましょう

年1回の定期健康診断の受診、所見があった場合の事後対応は必ず行いましょう。
長時間労働は睡眠不足、不十分な健康管理、自覚症状への気づきが遅れます。規則正しい生活を心がけ、十分な休養をとりましょう。睡眠だけではなく、運動や趣味の活動等気分転換を図ることも大切です。
 

月の時間外・休日労働時間が100時間を超えたら

医師による面接指導等の申出を行い、面接指導を受けましょう。
脳・心臓疾患の発症を予防するため、長時間労働により疲労が蓄積した労働者に対し、事業者は医師による面接指導を実施する事が義務づけられています。対象者は申出を行い医師による面接指導を受けるようにしましょう。
 

※「時間外・休日労働時間」とは、休憩時間を除き1週間当たり40時間を超えて労働させた場合におけるその超えた時間のことです。

株式会社メディエイト 保健師 新井 望

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株式会社MEDIATEは、産業医紹介事業の経験から、様々な企業の抱える問題にメスを入れることができます。スポット依頼をはじめ、柔軟な対応で企業の健康を守ります。
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長時間労働と過労死 《Vol.63-1》

過労死とは

業務上の過労やストレスが原因となり死亡する事で、脳や心臓疾患による死亡が多くを占めています。
さらにうつ病や燃えつき症候群等の精神疾患による過労自殺も含まれます。

心筋梗塞などの「心疾患」や脳梗塞などの「脳血管疾患」は、生活習慣等の諸要因や、遺伝等による要因で徐々に悪化して発症する事が多いですが、仕事が原因で発症する場合もあり、これらが「過労死」とも呼ばれ、労災認定されています。

長時間労働と健康障害

過重労働の一つとして、長時間労働があります。
「長時間労働」と「脳・心疾患」や「精神疾患」の発症には因果関係がある事がわかっています。事業者は従業員の有給休暇取得推進、適正な労働時間の把握、過重労働とならないよう十分な注意喚起等の措置を講ずるよう努めましょう。
従業員の方も、時間外・休日労働時間の削減、健康管理、十分な休養等を心がけましょう。
 

 【時間外・休日労働時間】        【健康障害のリスク】

月100時間超または
2~6か月平均で80時間を超えると  →   リスク高    
    ↑
長くなるほど            →    徐々に高まる    
    ↑
月45時間以内           →    リスク低
 

株式会社メディエイト 保健師 新井 望

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